IT業界から飲食業界へ

IT業界に５０歳から６５歳まで関係していた。

この間、ウェブマーケティングの最前線で、広告やシステム開発に携わって、それなりの成果も上げてきた。しかし、３１１以降、IT業界が放射能汚染対策などに貢献したという話は聞いたことがない。実際、IT業界にあって、何ができるのかを散々考えたが、何もできないまま来てしまった。

幸い、わたしは食に関しての興味が強かったので、真っ先に安全な食べ物の確保に動いたし、移住先を探すことも始めた。

だが、世の中は３１１以降日本がドラスティックに変わったにもかかわらず、すべてが３１１以前の規範で動いていることに愕然たる思いをさせられることの連続だった。

放射能汚染に対して、今すぐ自分が始められることは何なのかを考えた。そこから始めるしかなかった。

わたし自身は、内部被曝対策として、安全な食べ物を入手し自分で食事をしているが、このことに気づいてすらいない人々が多すぎるということに気づいた。

また、流通産業も外食産業も内部被曝に対して無頓着であるばかりでなく、率先して内部被曝の促進に邁進している。

個人的にはこれらの罠から回避できても、回避する必要性すら感じていない人々に教えなければいけない。まずは、このことを教えることから始めよう。安全な食べ物を食べることで、外部被曝以上に身体を蝕む内部被曝を回避してもらおう。

こうして、わたしはIT業界を捨てて飲食業界に参入することになったのである。

食べ物について考える

食べ物は最低安全でなければならない。人が口にするものである以上、これは当たり前のことである。

３１１前は、国も県も地方自治体も生産者もこれを当たり前のこととして認識し、安全な食べ物の生産と流通を実行してきた。

ところが、３１１後に行われていることは、これと１８０度違うことである。安全基準値を生産される食べ物に合わせて引き下げて行き、ついに放射性廃棄物のレベルにまで引き下げた。

今日本で流通している食物の中には、すでに人間が食べるものではないものが多くある。

台湾は、福島、栃木、群馬、茨城、千葉５県からの水産物の輸入を禁止している。これは、きちんと農水省のウェブサイトに掲載されているが、マスコミが報じることはない。http://www.jfa.maff.go.jp/j/kakou/export/taiwan_oshirase.html

また、世界各国の輸入禁止措置はますます厳しさを増しているにもかかわらず、日本国民だけが「食べて応援」をマスコミの不作為によって強いられている。
http://www.maff.go.jp/j/export/e_info/pdf/kisei_all_150522.pdf

このような国にあって、安全な食べ物を口にしたいという最低にして根源的な欲求を満たすすことは困難になりつつある。

生産者がまっとうな食べ物を作っても流通が安全でないものを混ぜて販売することは日常茶飯事。福島沿岸の魚を青森まで持って行ったり、金沢まで運んで日本海産として販売していたという例もある。

これからは、マスコミも流通も当てに出来ないのだから、信頼できる生産者と直接つながるか、自ら生産者にならなければ、本当に信用できる安全な食べ物は入手出来ない時代になっていると言えるだろう。