＜６＞

２０１５年３月、小沢は再び中国、韓国、ロシア歴訪の旅に出た。環日本海戦略的経済連携協定締結、いわゆるTJPの根回しのためである。韓国は、この協定は大東亜共栄圏の復活であるとしてこれを拒否したため、結果的には二国の訪問となった。

小沢は、二国に対して排他的経済水域、EEZの撤廃を提案した。EEZは領土から２００海里と定められているが、尖閣列島、北方４島の共有領土化についての合意が１月に得られていたことから、EEZの撤廃につながっていくことは両国ともすでに承知のことだった。

この二国のEEZ撤廃合意に対し慌てた韓国は、日本海ではなく東海に名称変更し、TTPにすることを条件に参加を申し出たが、環太平洋戦略的経済連携協定の略称TPPと混同しやすいという理由から拒否された。韓国はこれを快しとせず、参加は見送られた。こうして、日中露の経済圏TJPが誕生したのである。

TJPは、経済上の協定の形になってはいても、この協定は軍事上の協定であることも明らかだった。小沢は、TJPの締結に当たって、日中安保条約、日露安保条約とのセットでの締結を提案していたが、二国からは時期尚早であるとの理由から承諾は得られなかった。

その理由は、現在持っている軍隊の存在理由を否定しなければならなくなることと、この安保条約締結によって生じる日米安保条約への影響、すなわち、TPPを主導するアメリカに対する深慮遠謀があったからである。しかし、二国の予想は、思いのほか早く現実のものとなることになるのである。

＜５＞

年が明けて２０１５年１月、小沢首相は中国、韓国、ロシア歴訪の旅に出た。目的は、中国に対しては、安倍政権時にこじれた関係を修復するとともに、尖閣諸島の共有領土化、韓国に対しては、竹島の共有領土化、ロシアに対しては、北方４島の共有領土化を提案するためだった。

中国側はこの提案を快く受け入れ、南シナ海での資源開発を行う合弁企業の設立にまで話が及んだ。韓国とロシアはこれを拒否した。しかし、シベリアの資源開発に話が及ぶと、ロシアはナホトカを起点とした日本向けLNGの輸出量の増大と交換に、資源の共同開発に関する覚書に調印するに至ったのだった。こうして、原発に依存しないエネルギー開発への布石は着々と打たれて行った。

この一連の動きに対して、アメリカは早速圧力を掛けて来た。中国、ロシアとの資源の共同開発を進めるならば、シェールガスの供給を減らすというのだ。小沢に取って、この圧力は想定済みのことだった。小沢は歴訪時に、中国、ロシア両国とシェールガスの供給に関する密約を同時に結んでいたのだった。

エネルギー確保のチャネルは、多ければ多い程良いのは誰の目にも明らかな事である。１つしかチャネルがなければ、生殺与奪の権を相手国に与えてしまうが、中国、ロシアを加え３つのチャネルがあれば、時の政情にも環境変化にも柔軟に対応して行けると小沢は読んでいたのである。

アメリカは、エネルギーでダメならとTPPで日本の食料を牛耳ろうと画策したが、農水省は国産食品のブランド化を推進することでこれに対抗した。国民は、アメリカからの輸入食品には目もくれなかった。
日本の中国、ロシアとの急接近は、アメリカの軍事面での影響力にも計り知れない変化をもたらした。日米安保条約の必要性と存在理由が改めて問い直されることになったからである。

＜４＞


細川都知事が示したシェールガス発電所のパースは都民の反響を呼んだ。それはまるで、ディズニーランドと見紛うばかりで、発電所らしい建屋は何処にも見当たらなかった。宿
泊施設は緊急時の避難用とされ、食料の備蓄も十分だった。

さらに、オリンピックがもたらすと試算された経済効果2兆円を凌ぐ年間１兆円の経済効果にも注目が集まった。しかし、最も都民の注目を集めたのは、これまでの10分の1という桁違いの電気代の安さだった。


都内の中心部にある発電所から都内に送電するわけだから安いのは当然だが、都内の送電設備を都が保有する株との等価交換で東電から買い上げ、月々の固定費をなくしたことも大きかった。


都民は、代々木に完成する予定の競技場のパースとアミューズメントパークの2つのパースを見比べ、都民投票を行う事になった。結果は、投票前から誰の目にも明らかだった。こうして、オリンピックは東京に次ぐ票を獲得したイスタンブールに譲られ、世界中から賞賛を浴びることになった。被曝の心配のない国でオリンピックが開催されることを希望するアスリート達からも、この案が大歓迎されたこともオリンピック譲渡を決める大きな要因だった。２０１４年１２月２５日のことだった。

＜３＞

２０１４年８月の衆議院議員選挙には、脱原発、新エネルギー導入、安倍政権時に成立した全法案の撤廃を公約に掲げた国民党の圧勝に終わり、小沢は組閣メンバーを発表した。その中には、自民党から国民党入りした小泉進次郎の姿もあった。ここに、１９９３年の細川連立政権の立役者である小沢と細川のタッグが２０年振りに復活することになったのである。

東京都に始まった脱原発のうねりは、都政に留まらず、全国の原発電力使用自治体に波及した。まず京都府が、そして滋賀県、福岡県がシェールガス発電所の建設を発表した。そのモデルは、東京都に建設された第１号シェールガス発電所に因み、「代々木方式」と呼ばれた。

この動きに呼応するかのように、小沢首相の元にアメリカから原子力協定破棄の通達が届けられ、代わりに原発に代わる新エネルギー協定、通称「シェールガス協定」の締結要請があった。脱原発を公約に掲げた小沢の目論みはここに達成された。しかしそれは、アメリカにおける利権構造の変化に伴う、新たな日本支配の始まりでもあった。

安倍の失墜は、そのアメリカの利権構造の変化を読み切れなかったことにある。安保条約の強化をアメリカは迫っていたが、それは決してアジア近隣諸国との争いを促すものではなかった。軍事力を誇示しあう事でお互いに牽制はするものの、経済効果こそが最優先されるべき課題であった。安倍はそれを読み間違えたのだ。

さらに脱原発の意味も読み違えた。アメリカにおける脱原発の意味とは、新たなエネルギー支配の道具が、プルトニウムからシェールガスに代わることだったのだ。その利権にいち早く気付いた小泉は、オンカロ視察から戻るとすぐに、原発ゼロを唱え始めた。すでに、原発は利権としての旨味がないことを知っていたからである。

＜２＞

都知事選に当選を果たした細川は、真っ先に新潟県知事泉田と公開討論を行った。細川がその場で泉田に告げた言葉は、刈羽原発が再稼働しても、東京都は一切この電気を使用しないというものだった。この発言によって、東京都は、全国の自治体に先駆けて脱原発を達成した。

細川は、続いてシェールガス発電所を東京都内に建設すると発表した。その場所は、なんと代々木競技場であった。エネルギーの地産地消を唱えていた細川は、オリンピックの象徴であった代々木競技場を発電所に変えてしまおうというのだ。

都民に取っても経済の活性化は重要な課題であった。その解決策として、オリンピックに代わる経済効果をもたらすものとして、発電所計画をぶち上げたのだった。さらに、発電所は、都内の主要な公園が計画予定地として挙げられた。

もっと驚く事には、その発電所は、公園という立地を生かしてアミューズメントパーク兼緊急時の避難場所として造成するという計画が盛り込まれていたのである。発電所とアミューズメントパークという相反する２つを１つにすることで、安全性をアピールするとともに防災計画、経済効果の３つを実現するというのであった。

選挙後、細川の応援に回った小沢の生活の党、民主、自民の反安倍一派は統一政党「国民党」を結成し、実質、自民に次ぐ第２党の勢力に拡大した。

これと機を一にするように、安倍のオスプレイ購入疑惑がリークされた。それはかつてのロッキード疑惑の様相そのままであった。これを追及する国民党は、安倍政権を根底から揺るがし、安倍政権は、ついに３年を待たずして解散、２０１４年８月には衆議院議員選挙が行われることになった。

＜１＞

安倍を政権から引き摺り下ろせ！
アジアで最も重要な国である中国にちょっかいを出し続ける安倍は、アメリカにとって目の上のたんこぶだった。

折しも降って湧いたような都知事選を利用して、アメリカの内政干渉が始まった。小泉にシェールガス利権を渡し、小沢に金を渡して安倍の刺客となる候補を探した。

候補者は簡単に見つかった。脱原発は男の最後の仕事と小泉は細川をけしかけその気にさせた。こうして、アメリカの意思を代行する3人のトリオが出来上がった。

2014年2月9日に行われた都知事選は、プルトニウム余りを背景に、脱原発政策を加速させ、シェールガスによって日本を支配しようとするアメリカの国策を執行するために仕組まれた代理戦争であった。

2014年1月14日の細川会談の前に小泉は安倍にこう告げた。
「細川さんとはうまく付き合った方がいい」
安倍の短い政権がこれで終わりを告げることになるとは、その時は本人はおろか日本国民の誰も気づかなかった、、、、。

今日は１月１７日、阪神大震災から１９年目を迎える。当時わたしはその真っただ中にいて、夜明けとともに死体を３つペッシャンコになった２階建ての長屋から引っ張りだす手伝いをした。それから３年、被災地は自力で復興を目指す緒についた。

しかるに、東北大震災後３年になろうとしているのに、未だ震災時と変わらないばかりか、状況は悪化の一途を辿っている。その理由は、只一つ、放射能の存在である。放射能があるから復興への道が遠いのである。

にもかかわらず、安倍政権は東北の現状を看過し、原発再稼働を目論み、オリンピックを推進しようとしている。まず、原発の放棄がなければならない。まず、東北の復興が最優先されなければならない。東電の再建などいらない。

今回の東京都知事選挙で、脱原発の候補は一丸となってこの千載一遇の機会をものにしなければならない。そこには、私怨もあるかもしれない。政策もあるかもしれない。プライドもあるかもしれない。しかし、この選挙を勝つためには、脱原発候補は結束して勝利を勝ちとらなければならない。もう、待ったなしの崖っぷちまできているのだ。